1. 強度、納入状態、品質等級は別の情報
GB/T 1591—2018のQ355NDでは、Qは降伏強度に関する記号、355は規定最小降伏強度の数値、Nは焼ならしまたは焼ならし圧延の納入状態、Dは品質等級です。実際の判定値は板厚、製品、状態に該当する行で確認します。すべての厚さを一律に355 MPaで判定するわけではありません。[1]
S355J2+ARは別の命名体系です。Sは構造用鋼、355は強度等級、J2は衝撃特性に関する品質記号、+ARは圧延ままの状態を表します。強度の数値が似ていても、成分、検査規則、加工適性が同じとは限りません。[2][3]
図面の要求を注文書へ移す際は鋼種名を省略しないでください。Q355やS355だけにして、在庫に応じて供給者が接尾記号を決める状態は避けます。酸洗や塗油は表面の条件であり、それを書いてもN、M、+ARは明らかになりません。
2. B・C・D・Eは完全な鋼種名と合わせて読む
GB/T 700の炭素構造用鋼とGB/T 1591の低合金高強度構造用鋼には、それぞれの要求があります。Q235BとQ355BはどちらもBを含みますが、同じ衝撃判定表を使える根拠にはなりません。他規格の検査条項を持ち込まず、該当規格を確認します。[1][4]
GB/T 1591—2018の中でも、圧延ままのQ355、Q355N、Q355Mは該当する別々の行を確認します。衝撃表は鋼種、等級、温度、縦方向・横方向の試験片を区別し、注記や注文時の選択事項もあります。「普通」から「最良」へという単純な順位付けでは、この条件が見えなくなります。[1]
Q355Nに限った例では、表11のB等級に+20 °Cの項目があります。C・D・Eは、購入者が試験温度を指定しない場合、それぞれ0 °C、−20 °C、−40 °Cが標準条件として示されています。エネルギー要求は方向と全条件を併せて確認します。B・C・D・Eを含むすべての鋼材に共通の判定表ではありません。[1]
供給者には完全な鋼種名、規格の版、納入状態を求めます。「D級」「低温用鋼板」「Bより良い」といった回答は、そのまま受入れ根拠にせず、内容を明確にしてください。
3. JR・J0・J2・K2も条件と一緒に読む
次の例はTata Steelの熱延構造用鋼S355の供給データに基づきます。表にはEN 10025-2:2004と記載されています。衝撃値の適用条件は、圧延方向に沿う標準試験片で、材料厚さが6 mmを超えることです。JRの衝撃特性の検証は、引合いまたは注文時に指定する必要があります。接尾記号を読むための特定製品の例であり、注文で採用した版の完全な受入れ条項に代わるものではありません。[2]
| 鋼種名の例 | 当該データの試験温度 | 記載された最小衝撃エネルギー | 省略できない条件 |
|---|---|---|---|
| S355JR | +20 °C | 27 J | 共通の試験片・方向・厚さ条件。検証は注文に従う |
| S355J0 | 0 °C | 27 J | 共通条件に加え、適用される検査・判定条項を確認 |
| S355J2 | −20 °C | 27 J | 共通条件。試験温度はそのまま使用温度限界にはならない |
| S355K2 | −20 °C | 40 J | 共通条件。同じ温度でもJ2とはエネルギー要求が異なる |
JR・J0・J2の例は、エネルギー値を同じにして温度を変えています。J2とK2は同じ温度でエネルギーを変えています。いずれも接尾記号に従って降伏強度が上がるという意味ではありません。また、J2を他規格のDへ単純に書き換えることもできません。[2][3]
注文がEN 10025-2:2019を採用している場合は、その版と適用される追補を確認します。BSIの公開説明も、製品範囲、納入条件、試験をまとめて扱っています。接尾記号の一覧だけでは適合を証明できません。[5]
4. 衝撃試験で分かることと分からないこと
シャルピー試験では、規定の切欠きを持つ試験片を指定温度に調整し、振り子による1回の打撃で吸収エネルギーを測定します。Jはエネルギーの単位であり、降伏強度のMPaでも、完成部品が耐えられる外部衝撃荷重でもありません。[6]
結果を比較する前に、温度、切欠き、試験片寸法を揃え、方向、採取位置、方法を確認します。ISO 148-1は試験片と打撃刃の条件を区別しています。異なる条件の数値がそのまま比較可能になるわけではありません。薄い材料で標準試験片を採れない場合、試験の要否、使う試験片、判定方法は製品規則に従います。小型試験片の結果を任意の係数で標準試験片の値へ換算しないでください。[6]
試験温度は、部品の許容最低使用温度を直接示すものでもありません。材料選定では板厚、応力、応力集中、溶接、使用環境も考慮します。試験片の適合結果は評価材料の一つであり、接尾記号だけでブラケットや溶接組立品全体の適性は保証できません。[3]
5. 鋼種名を実際の検査根拠へ結び付ける
材料名は供給者が適用を表明する要求を示し、試験記録は該当検査単位の結果を示します。両方を納入材へ結び付ける必要があります。一般的な適合宣言だけでは、欠けている衝撃試験温度は補えません。
| 書類にある情報 | 分かること | さらに確認する根拠 |
|---|---|---|
| 完全な鋼種名と規格の版 | 表明された供給仕様 | 注文との一致、製品・厚さ・状態への適用性 |
| 品質接尾記号 | 参照すべき要求 | 検証の要否、省略可能な条件、注文の追加要求 |
| エネルギー値と単位 | その試験条件で記録された結果 | 温度、寸法、切欠き、方向、方法、各結果または追跡可能な記録 |
| 平均値または「合格」 | 要約結果または受入れ判定 | 組平均・個別値・再試験に関する適用規則 |
| ヒート、ロット、試験片、製品の識別 | 追跡の接点 | どの検査単位がどの納入品を対象とするか。切断後も含む |
ISO 148-1は、試験片識別、標準外寸法、温度、該当吸収エネルギーなどを報告するか、合意した追跡可能なコードで取得できることを求めています。[6] 材料証明書で要約しても、必要な根拠を後から確認できる状態を保ちます。空欄は合格結果ではありません。
適用条件により試験を省略できる場合は、その根拠を明示します。注文で追加された試験を通常の供給慣行だけで省くことはできません。許容された省略、書類不足、注文どおり試験をしていない状態は別々です。
6. 書類確認の2つの例
例A：図面はQ355ND、見積書はQ355。この時点では同じ完全な鋼種名と確認できません。状態、等級、製品仕様、規格を補ってもらいます。供給できるのが別の完全鋼種名だけなら、材料代替の審査へ進みます。見積書の略称を図面に合わせて書き換えて解決したことにしてはいけません。
例B：注文はS355J2+AR、証明書は「S355、衝撃試験合格」。識別と書類の対象範囲を確認したうえで、完全鋼種名、温度、試験片、方向、結果記録を求めます。確認できるまでは衝撃要求を未解決として記録します。それは不適合の証明ではありませんが、使用を許可する十分な根拠でもありません。
これらは実際のヒート番号や試験値を使わない説明例です。次の行動は不足情報の回収、または確認済みの相違点を承認権限のある担当者へ提出することです。
7. 不足しやすい項目を注文書に入れる
鋼種名とともに検査・書類要求を指定します。管理された規格や技術協定を参照すれば、数値だけを転記して条件を落とすことを避けやすくなります。追加の温度、方向、証明書要求は明記してください。
| 注文項目 | 明記する内容 | 解消する曖昧さ |
|---|---|---|
| 材料と根拠 | 完全鋼種名、規格の版、製品形状、状態 | 「Q355」「欧州規格板」「D材」 |
| 寸法と適用範囲 | 厚さと適用寸法要求 | 1つの強度値や衝撃値を全厚さに適用すること |
| 衝撃検証 | 適用規格の条件と合意した追加試験 | 根拠の定義がない「低温靱性が良い」 |
| 検査書類 | 書類の種類、必要または取得可能な結果・識別項目 | 内容や対象範囲を確認しない「証明書あり」 |
| 相違点と判断 | 不足確認、代替承認、使用許可の責任 | 口頭保証を等級変更の許可と扱うこと |
8. 等級を変えても部品の評価は必要
衝撃要求を変えても、曲げ半径、溶接部の合否、寸法公差、表面処理が自動的に決まるわけではありません。材料要求の全体と実際の加工条件を併せて確認します。接尾記号が厳しそうに見えることは、承認を省く理由になりません。
図面が不完全なら、用途、使用環境、予定数量、見積書や材料書類の不明項目を添えて提示してください。材料と加工工程を選ぶ前に、確定事項と設計者が補うべき事項を整理します。